海外で出産した場合に気をつけなければいけないポイント

パートナーの国に移住し、妊娠・出産をするときは自分の国とは勝手が違うことを意識しなければいけません。妊娠周期の数え方、出産方法、保険や補助金の制度など様々な点で違いがあります。
今回は、海外で出産した場合に気をつけなければいけないポイントについて紹介します。

妊娠してから気をつけるポイント

まず、妊娠が発覚してから気をつけるポイントです。この時期から出産に向けて色々やっておくと、子どもが生まれて慌ただしい時期でも落ち着いて対処することができます。

妊娠周期の数え方

日本では「十月十日」という言葉からもわかるように、妊娠の期間は約10ヶ月としていますが、アメリカやEUなどの地域では、妊娠の期間は9ヶ月としています。これは海外の赤ちゃんが早産というわけではなく、妊娠の期間を0か月からカウントしているためです。知らないと1ヶ月ほどズレが生じることも考えられるので、自分が受診した産婦人科の妊娠の期間の数え方は、しっかり把握しておきましょう。

食生活の違い

妊娠期は食生活にも細かく気をつかいます。アルコールやたばこといった嗜好品類は胎児に悪影響を与えるので、厳禁とされています。海外でも同様ですが貝類、チーズ類、生肉類と一緒に「寿司」が禁止されているところもあります。生魚を貝類と同じでアタる食材と考えているのか、危険な食品とされています。

特殊な単語を覚えておく

「陣痛」や「破水」といった単語を覚えておかないと、いざというときに上手く説明できません。医療に関する単語は馴染みがないので大変かもしれませんが、自分の状況を説明できるくらいには覚えておきましょう。また、「帝王切開」などの出産に関する点後も合わせて覚えておけば、医師からの説明を理解しやすくなります。

出産方法の違い

日本では自然分娩が基本的な出産方法ですが、海外では帝王切開や和痛分娩、無痛分娩が主流となっていることがあります。帝王切開や無痛分娩は自然分娩よりも費用が余計にかかってしまいますが、母体と胎児に負担があまりかからないなどの利点もあるので、医師と相談をして決めましょう。

出産してから気をつけるポイント

出産してからはかなり慌ただしいかもしれませんが、赤ちゃんの戸籍に関する手続きや、補助金の申請などを気をつけるポイントがたくさんあります。

赤ちゃんの国籍

アメリカなどの国の場合は特殊で、国内で生まれた子供には自動的にアメリカ国籍が与えられます。出生地主義といわれるタイプで、カナダやブラジルなども該当します。日本人が出生地主義の国で出産した際は、日本と出生地の二重国籍になってしまい、3ヶ月以内に「国籍留保手続き」をしないと日本国籍が自動的に消えてしまいます。子供に日本国籍を持たせたい人は忘れずに手続きをしましょう。

日本の出産補助金を得られるか

日本には出産補助金という制度があり、日本で出産した人はもちろん受け取れますが、海外で出産した人も受け取れる可能性があります。区市町村で制度に違いがあるので、自分の住民票がある地域の役場に確認してみましょう。補助金が受け取れなくても、他の制度を利用できる可能性もあります。

入院日数

日本の病院では出産後も母体が落ち着くまでは入院していることができますが、欧米などの地域では出産して1~2日ほどしたら退院するようにいわれます。出産後に痛み止めなどが処方され、自宅でも問題なく生活することができるので、長い期間入院している必要性がないからです。韓国などでは出産後は「産後院」という施設で1ヶ月ほど安静にすることができます。

おわりに

今回は海外で出産した場合に気をつけなければいけないポイントについて紹介しました。制度や常識などが違うので、海外では妊娠中や出産後でも、気をつけなければいけないことがたくさんあります。パートナーと協力して無事に難局を乗り切りましょう。